アップルが「自己適応型警報装置」の特許を取得

Appleは、iPhone、iPad、またはApple Watchが1つ以上のユーザーアラートをガジェットの現在の動作環境に自律的に適応できるようにする「自己適応アラートデバイス」の特許(番号20170294108)を取得しました。

Appleは特許出願の中で、電子機器は社会のあらゆる場所に存在し、腕時計からコンピューターまであらゆるものに搭載されていると述べています。これらの電子機器の多くは携帯型で、アラート装置を用いてユーザーの注意を引く機能も備えています。 

例えば、携帯電話や腕時計などの携帯型電子機器には、ユーザーの注意を引くための振動モーター、スピーカー、ライトなどの警報装置が搭載されています。携帯性に優れているため、これらの携帯型電子機器の多くは、内部の部品を小型化することで可能な限り小型化されています。こうした小型化の取り組みの一環として、電子機器に搭載される警報装置も、スペースを節約するために可能な限り小型化されることがよくあります。しかし、Appleは、これらの小型化された警報装置は、いくつかの理由から問題を引き起こす可能性があると述べています。 

まず、これらの小型警報装置は、様々な状況においてユーザーの注意を引くのに不十分な場合があります。例えば、携帯電話のユーザーがコンサートやスポーツのライブイベントなど、周囲の騒音が大きい環境にいる場合、携帯電話の小型ライトからの視覚的な警報が見えなかったり、携帯電話に内蔵された小型スピーカーからの聴覚的な警報が聞こえなかったり、携帯電話の小型バイブレーションモーターからの振動を感知できなかったりする可能性があります。 

さらに、電子機器は製造方法に若干のばらつきがあることが多いため、電子機器内の警報装置の実際の反応は電子機器ごとに異なる場合があります。つまり、電子機器の実際の製造方法におけるわずかなばらつきによって、警報装置を駆動する同じ力に対して、電子機器の反応が異なる可能性があります。 

例えば、製造公差により、同じメーカー・モデルの携帯電話でも振動周波数が異なる場合があり、振動モーターからの同じ振動量でも、意図せずユーザーへの通知レベルが異なってしまう可能性があります。こうした理由から、Appleは、電子機器内の通知デバイスを適応的に調整し、これらの問題を1つ以上克服する方法とシステムが必要だと述べています。

もちろん、Appleは米国特許商標庁に数多くの特許を申請し、そして取得しています。その多くは日の目を見ることのない発明です。しかし、どの発明が実際の製品に実現されるかは、決して予測できません。